FXにも影響を与えるインフレ・デフレについて

FXにも影響を与えるインフレ・デフレについて

インフレーションやデフレーションという言葉は金融市場では実によく聞くワードということがでえきます。それほど金融市場にインフレやデフレは大きな影響を与える事象であるということがわかります。FX取引を進めていく場合経済のすべてについて詳しくなる必要はまったくありませんが、基本的なワードの意味については一定の理解をしておくことが非常に重要になります。今回はそんなインフレ、デフレとは何かについて改めて理解が深まるように解説させていただきます。

インフレーションの定義

インフレーションは通常インフレインフレと呼ばれていますが、これはごくごく簡単に説明しますと商品やサービスの価格が上昇し法定通貨の価値が下落してしまうことをいいます。コンビニのおにぎりが100円だったものが150円になる、ガソリンが1リッター130円だったものが160円に跳ね上がるといった状況はすべてインフレを示すものということになり、物価が上昇しているという言い方をされることになるわけです。

日本は戦後の高度成長期長くインフレが続き60年代から80年代の終わりまではあらゆるものの価格は上昇傾向を続けることになりました。したがって不動産でも安いところで借金をして買っておけば先行き高い金額で売れ確実に資産を増やしていくことができる時代が続いたわけです。この時期は新入社員で入社した正社員はそのレベルにこそ差はあれ確実に社歴が長くなれば給与も右肩上がりになりましたから借金をしてものを買うというのもかなり楽な時代であったということができます。
多くの世帯の可処分所得は年を追うごとに増えていきましたから消費に対する意欲も高く、経済はまさに好循環を維持することができた時代であったということができます。

逆にデフレーションとは

このインフレとはまったく逆の状況となるのがデフレーション、通称デフレと呼ばれる状況です。
物価が下落し法定通貨の価値のほうが上昇してしまう状況に陥るのがまさにデフレーションというわけで、前述のコンビニのおにぎりの話でいえば150円だったおにぎりがいつの間にや100円になり90円に値下げとなるといった状況がデフレの兆候です。あらゆるものが安く買えるようになりますので一時的に消費者は生活が楽になるような錯覚にとらわれることになりますが、気がつけば消費財等を生産、流通販売している事業者はデフレのまん延で収益が減少することとなり、従業員の給料も上がらない、下手をすれば賃下げすら起きる状況に追い込まれていくわけです。
正社員で新入社員から入社してもまったく給料が上がらなくなるというのは過去30年の本邦の企業ではよく聞く話となりましたが、まさにこれがデフレの兆候を示すものといえるのです。

世界的には主要国はデフレ的状況が強い

日本はとにかく先進国中もっともデフレが進んだ国として有名ですが、世界的に見渡してみても成熟化した資本主義国はデフレ的傾向が強いのがひとつの特徴となってきています。米国では完全雇用が実現しているにも関わらずトランプは大型減税に踏み切り、ややもすればとんでもないインフレが示現するのではないかと心配されましたが実際には驚くようなインフレは進んでおらず、欧州もデフレの一歩手前をさまよう状況が長く続いています。日本はアベノミクスと日銀の量的緩和でデフレを脱却したかのように見えましたが10月からの消費増税を経て流通市場ではかならずしも増税を価格に転嫁できないままデフレ的な傾向が強まりつつあるという非常によろしくない状況が推移しています。

各国の中央銀行は適度なインフレの実現を目指している

各国の中央銀行は過度やデフレやインフレはもちろん嫌うわけですが、全体としては適度なインフレが示現することを政策期待として常に考えているのが現状です。
日本の中央銀行である日銀も名目物価が2%上昇することを大きな目標にしていますし米国FRBも2%の物価上昇というのは大きなターゲットとして掲げています。しかし実際問題としてはなかなかこの2%の物価目標すら実現していないのが現状です。

19世紀から20世紀のデフレ脱却は結局戦争という悲劇の繰り返し

過去の歴史を紐解いてみますと19世紀から20世紀にかけて多くの国が近代化の過程を通過する段階でデフレに直面することはかなり多かった状況で、主要国は様々な政策を実施しますがなかなか独自の政策だけでは脱却ができず、結果的に主要国間の対立が高まることになり、戦争というきわめて悲惨なやり方で無理やり経済の停滞を克服することでデフレを脱却してきたという悲しい歴史を背負っています。
いまやデフレだからといって世界戦争ができるわけではありませんが、それに代わってトランプが仕掛けているような貿易戦争が起きていると考えると足元の世界経済状況はかなり理解が進むものと思われます。インフレが進まない社会では各国ともに自国通貨安を目指すという政策にまい進しており本来の経済学から考えればおかしな話ではあるのですが、通貨安は主要国の政府・政権にとって今や重要な戦略になっているのです。

このようにインフレやデフレは各国通貨にも大きな影響を与えることになるためFXの取引でも非常に注意をすべきポイントになってきています。GDPをはじめとして経済成長率などはFXでも大きな相場の材料となってきているわけですが、インフレやデフレという傾向についても常に注意深く見守る必要があることがお分かりいただけると思います。