10月相場の隠れた材料？ファンドの45日ルールは本当にワークしているのか？

この時期になるとヘッジファンドの45日ルールという言葉をよく聞くようになります。これは11月末決算のファンドへの解約の締め切りが45日前の10月15日になりこの時期に株も為替も売り物が多くなって価格が下がりやすくなるというもので実にもっともらしく語られることからFXの世界でも気にする人が多いルールとなっています。しかし最近ではこんな話はないと否定する向き多く、必ずしも11月末睨んだ45日ルールはワークしていないこともわかってきています。今回はそんなヘッジファンドの45日ルールについて考えてみることにします。

全てが11月末決算で10月15日に売りが集中するわけではない

実際ヘッジファンドへの解約というのは半期もしくは1年に一度しかできないようにしているところが多いのは事実のようです。ただヘッジファンドの数というのは正確な数はわかっていませんがざっと8000社以上が存在し250兆円程度の資金を運用しているようですが、毎年かなりの数が解散したり破綻したりしており、入れ替わりは猛烈に激しいとされています。また上位の100社しかまともに利益を出せていないとも言われており、運用成績の悪いところは確実に各ヘッジファンドの期末に解約がでると言われているのです。したがって毎年10月15日が問題というわけではなく9月末から12月末あたりまでが年間の期末となるファンドからはこの時期かなりコンスタントに解約に応じた市場からの資金の引き上げが起きるのは紛れもない事実のようです。

昨年12月の米株下げはまさしくファンドの解約が理由

昨年の年末米国の株価は大きく下落する局面がありましたが、これも後々になってみるとヘッジファンドが顧客からの解約を受けて利益の上がっていたGAFAなどの株価を率先して売ったことがかなり影響していると言われており、実際に顧客の解約に応じるために高収益株を売ったり金額の大きな投資を行っているものから手じまいをするということはリアルなマーケットでもコンスタントに起きていることがわかっています。ただ、それは10月15日に限ったことではない点にも注意が必要になります。

様々なファンドの戦略商品の巻き戻しが市場に影響を与える

ただ、このヘッジファンドの投資手法というのは非常に多岐にわたっていますから、すべてが売りにつながらない場合もあることにはもうひとつ注意が必要になります。たとえばファンドの非常に有名な投資戦略であるロング＆ショートの戦略でいいますとS&P500を買って、それと同額の日経平均を売ってヘッジをかけるなどということもしていますから利益の上がったS&P500を売却した場合同額の日経平均の売りに対する反対売買がおきて逆に日経平均が上昇するなどということもありうるわけです。実際今年の9月の日経平均の動きはこうしたものに絡んでいるのではないかといった見方も強かったぐらいです。

また分散投資を積極化させ複数の資産に投資の配分を行う場合に行うリスクパリティ戦略の場合でも相場に大きな影響がでることがあります。この方法ではそれぞれの投資に対してそのリスク寄与度が同じようになるようにしようとすることから

価格が一定のレベルを超えて下落しますとなんの躊躇もないままに保有資産を売却する動きが加速するためどこかのファンドが一部の商品を売り始めるとリスクパリティ戦略をとっているファンドが追随して事務的にその商品を売って下落が激しくなるなどといったことも起きるのです。

このようにファンドの45日ルールというのは必ずしも11月末に照準を合わせて10月15日に顕著にな動きではありませんが、今年のように多くファンドが儲かっていない状況ではかなりの解約がでることから思わぬ市場や商品、銘柄が売り込まれるリスクがあることだけはしっかり理解して置く必要がありそうです。

一般的な話としても米株は10月に値を下げやすいのは事実で11月から年末に向けて再上昇しやすいというアノマリーを見てもファンドがこうした値動きに絡んでいる可能性は高そうな状況です。我々は相場の上昇、下落要因を正確には知ることはできませんが、実はそれぞれの動きにはそれなりの理由がしっかり存在しているということも認識しておく必要がありそうで、45日ルールは微妙にこうした相場の動きに影響を与えていることだけは確かで為替の取引でもここからはかなり注意が必要になりそうです。